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オーヴァーステイトメントか?
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   今日の株価の暴落のインパクトは911と同等だとメディアでは報道している。金融機関の株価はすべて暴落、今日が資本主義崩壊の始まりの日となった可能性は否定できない。

これはオーヴァーステイトメントか? そうかもしれないし、そうでないかもしれない。しかし、資本主義は信用を基に動いており、この信用が崩れてしまった以上、資本主義という概念は無くなり、事実上実力主義といっても過言ではない。

実力とは、物理的に存在する原資、つまり金や、原油など、そして軍事力ということになろうか。

自分自身、ここ数時間の動きがあまりにもドラマティックであり、今ここで書いている文章が、起承転結があったものではないと、このブログを呼んでいる人もそう思うだろう。つまり、アメリカでは今それぐらいパニック状態になっているのだ。

日本のメディアは、相変わらず、野球、エンターテイメントなど、どうでも良い内容を番組の頭に持ってきているようで、今ここで起こっていることが伝わっていない分、幸せかもしれない。しかし東京市場が明けてからは、パニック売りになる可能性はある。ここ数日で多額の資金をアメリカの金融機関に注入した金融機関の株価は暴落の可能性もある。

...つまり今は何を言っても人々を安心させる内容は一切無い。

まあこういうときは、メディアを見ずに寝ているのが一番良いかも知れない...

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Bail out 通らず!
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  ほとんどのメディアが公的支援案は議会を通ると思っていたが、結局下院を通過することが出来なかった。

ダウもこの影響を受けて、600ドル以上の暴落である。

結論から言えば、いつかは支援案は議会で了承され可決されるだろう。しかし当面今回の、案がダメだったことで相当の影響が世界中に出るのは間違いない。

アメリカ、また多くの欧州の銀行ではドル決済用の資金がほとんど枯渇しており、ドルがまったく足りないでいる。今後48時間以内に破綻する銀行が多数出てくるだろう。

今後議会で次の支援案がすぐに可決されないような事態になれば、優良企業(黒字企業が)運転資金を調達できなくなり、破綻に追い込まれる。結果、その影響は世界中に広まり、中小企業・零細企業の倒産・廃業が続出し、自殺者が多発という事態は必至だ。

今週の金曜日には9月の様々な統計が出てくる。当然良いはずがない。そこで株価は再び暴落。そして来週からアメリカ都市銀行の決済が出る。ここでも、資金が政府から調達できないことから、経営が急激に悪化、株価も再び暴落ということになる。

いつだったが、まあ最近だと思うが、年内にダウに限らず、日経・キャック・ハンセンなど世界の主要市場では1万ラインを切るかもしれないと予想したが、現実味が非常に出てきた。

日本では政情不安で、世界の経済状態に全くついて行けない状態だ。日一日と優良企業が続々と破綻しており、呑気に日教組・アイヌなんて言っている場合ではない。ここ数日で優良企業が破綻し、これによる近い将来に対する負の資産は非常に大きい。

...先ほどダウの市場が今日一日を終えた、結局730ドル以上の暴落だ。

どうやら、このままでは、多くの企業に来年は来ない可能性が非常に高くなってきた。今後48−72時間内での世界の動きは相当ということになろう。

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Bail Out Planは通ったか?
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   CNNなどのケーブル系メディアでは、公的資金を盛った政府の支援案(Bail Out Plan)が合意されたようだ、と報道している。

オセアニアでは、後数時間で市場が開くので、この影響を受けるだろう。その後東京市場でも何らかの影響を受ける可能性がある。

...影響がある可能性、というのは実際に何が合意されたのかが報道されておらず、そもそも本当に合意されたのかも不明だからだ。合意されたといって、後々よく考えたら、ダメな案で、翌日のアメリカ市場で大暴落もあり得る。まあ反対もあり得るが、反対といっても、実体経済の状況から見れば、上げても限度がある。しかし下げた場合、底が無い状況なのは変わらない。

政府支援案では、倫理観が今でも問題になっているようだ。つまり、エグゼクティブの報酬である。ここには、日米で大きな倫理的な開きが出るかもしれない。日本がバブルが崩壊し、公的支援を注入した頃、日本の会社の多くのエグゼクティブは退職金・報酬等のセヴぇランス・ペイは支給されなかった。

しかし今回のアメリカのでは、ここが非常に不明瞭で、多くの一般の人が批判的なのはここにある。多くの中小のビジネス、市民はまじめに働き、納税をしてきたのに、その税金をこれら欲を基とした事態に飲み込まれたような、馬鹿エグゼクティブに金をやるとは何事だということである。それは、まさにその通りだ。

しかし一方で、家が燃えているような状態で、倫理を論議していたら家は燃え落ちてしまう。倫理観の決着が着こうとも、家が燃えてしまってはまったく意味がない。

仮に今回の支援案がエグゼクティブペイについて不明瞭でも、議会は合意し、直ちに実行すべきである。日本とは違って、これら批判されているエグゼクティブは、もし莫大なセヴェランス・ペイを貰っても、アメリカでうかうか暮らすことはできなくなるからだ。もしかすると、暗殺に遭ってしまうかもしれない。一般アメリカ人の恨みに対する執念は、日本人とは比較にならない。(アメリカ人に限らず、一般に日本人以外)

日本の汚染米や多くの事態と違って、アメリカでは必ず誰かが責任を採らされる。日本のように大事件になっても、誰も責任を採らず、事態だけが推移し、いずれ国民が忘れていくというようなことは、アメリカでは起きない。

はっきり言って、今回の支援案が合意され実行されても、もともとどの程度の効果があるかまったく不明である。つまり、今後発生してくるであろう、負債分がどの程度なのかは、誰も予想できない。一部では1000兆、また一部では1京ともいわれている。そんな中、70兆を入れたところで、まったく意味が無い。

...一部では来年以降、つまり新大統領下において、どの様に失った金を世界中から集めるかという論議が少しずつ聞かれてきた。イラン・北朝鮮が手っ取り早い方法だろう。周辺事態となれば、日本・イスラエル・欧州は何兆もアメリカに取られるのは間違いない。

今後数週間、さまざまなな事から目が離せない。

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WaMuの破綻!
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  ワームーが破綻した。ワームーとは、ワシントン・ミューチュアルのことで、カリフォルニアでは多くの人が、この銀行との取引をしていた。影響は、受け皿銀行があるため、それほどの影響は無いと見られるが、しかし皆のショックは非常に大きい。

ワームーは、少なからずカリフォルニアでは有名な銀行で、(この銀行が東部など全米に支店があるかどうかはわからない)テレヴィでも多くの、面白い宣伝を行っていたからだ。

銀行は本当のお客様の為の銀行業務を行おう、と大手銀行の役員を皮肉ったテレヴィ宣伝は多くの庶民をひきつけた。それに、この銀行が、住宅ローンに非常に強く、つい最近までの住宅ブームで多くの人が、自分の取引銀行からワームーに乗り換えていたところだった。

自分も、チェッキング口座が手数料無料で、しかも大手都市銀よりも多少利息も良かったことから、乗換えを考えていたが、今の銀行からすべてを移すのは非常に面倒な為、行っていなかった。

大手都市銀役員を思わせるテレヴィ宣伝を多く行っていたが、結果、皆のために多くの住宅ローンを行っていた銀行が、今度は破綻し、大手銀行に引き継がれるのは、なんとも皮肉である。

今後1−2ヶ月で中小の多くの銀行が破綻するだろう。ここ数年で、利益頭であった住宅ローンに力を入れていた銀行は、まず間違いなくダメだろう。

ただ中小だけでなく、ワコビアなどの銀行の株価の下落も激しく、当面の資金を確保しているかも疑問だ。

市場・メインストリートでは、かなり金融機関に対し疑心暗鬼になっており非常に危ない状況だ。ちょっとした噂が噂でなくなってしまう。この金融機関に対する状況は今後も少なからず1ー数年は続くだろう。

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山は越えたか!?
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  先週は世界の経済・金融界に多くの衝撃が走った。日本バブル時やITバブル時とは比較にならないスピードと規模で突っ走っている。

以前から言っていたように、夏以降から本格的な痛みがやって来るといっていたが、しかし本当の痛みがこの様にやってくると、痛みどころか不安になってしょうがない。まあ今は、まともな人なら皆が不安を抱えているのは間違いないだろう。この不安が先行の痛みで、本当の物理的な痛みは次以降にやって来るのだろうが...

ここロサンジェルスでもインターネット等通じて日本のテレヴィはある程度見れる。そこで、番組紹介か何かで、そこでは、恐らく討論番組なのだろう、日本人は年を越せるのか?というサブタイトルがついていた。

切実で現状をよく理解した上でのサブタイトルのつけ方だと思った。日銀では、景気は弱含み、やら現状より一歩後退した状況と、はっきり景気が悪いとは言っていない。いつもどこの国でも、政府と市民の間には大きな状況への認識の差があるが、日本は特に差が大きいと思う。まあ日銀と政府との状況の認識にもかなりの差があり、政府が状況を的確に認識できないのは、やはりバカがやっているのと、責任を恐れるためなのだろうか。

まあ責任といっても、理不尽に汚染米を売りつけられ、自殺する経営者もいれば、大臣を辞めるれば責任をとったと考える人もいる...

ちょっと話はそれたが、先週の出来事は、先週で終わったのかだが、残念ながら10月の中ごろにアメリカの大手銀行の決済が出るので、この前後をしてまた株価を含め大乱高下になる可能性がある。すでにJPMがGSなどには買収、合併を含む話が市場には出回っている。

彼らは数週間の内に、話をまとめないとリーマンと同じことになる可能性がある。シティーやチェースといった銀行が当面の証券会社の合併対象会社と考えられているが、しかしここでもし銀行の状況が大きく変わることが裏付けられると、受け入れる企業がアメリカ国内ではいなくなってしまう。一部メディアにGSの受け先の一つに野村が挙がっているが、まんざらこの噂は本当のようだ。

当然、次はリーマンより大きいので衝撃も大きくなる。プラス銀行の業績・状況によっては、当面かろうじて1万ラインを割らないで済んでいる世界中の株価も、大台を割る可能性もある。

...そして世界企業に一巡が訪れると、それと時期同時にして中小企業の破綻が続出する。政府や金融機関は大企業を救済しても、中小企業を救済しないのは世界どこも同じなので、日・米・欧と倒産件数が嵐のごとく吹き荒れる。

いつも、というより、ここ1年はこのブログでも良い事を書いた記憶が無い。いつになったら良い話を書けるようになるのだろうか?

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JPM-GS-WM-GM
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今、信用格付けが揺らいでいる。

まあ、それもそうだろう、先日のリーマンでも、今回のAIGでもS&P等の格付けではAクラス以上と、上位であった。

以前、日本のバブル崩壊時も、日本の国債がボツワナより低いという実態をまったく反映していなかった。メディアでは今、信用格付けに非難が集中している。CNBCやFOX系といった金融番組ではS&Pなどのアナリストをものすごい勢いで非難している。お前ら、いい加減な格付けをして、市場を混乱させた罪は重くないのか?といった具合に非難が出ているのだ。

今、世界中の市場では非常に疑心暗鬼になっており、ゴールドマン・サックス、JPモーガンの株価が急激に低下、うわさが噂を呼び、次の破綻は、JPもしくはGS、シティー、はたまたウォルマート、GMと名前が続々挙がってきている。

今の状況では、格付けもほとんど根拠が無いかもしれないし、噂話もあくまでも噂で、どこまで本当かわからない。しかし今のように、世界景気が急速に悪化すると、何でも有りかな、と思ってしまうものだ。

今の調子だと、来週中にダウは1万ドルを割る可能性も出てきた。日経もつられて行くことは間違いなく、一万円割れも十分にあり得る。

株価の底が一部のアナリストでは11月、来年の1月、来春と読んでいるのが大半で、少なくとも景気動向を含め、春以前に景気・株価が戻すことは無いだろう。

...でも、これから底が近くなるとなると、もしかすると株は買い時かもしれない。

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AIG、救済される!
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 世界中がどうなるか固唾を呑んで見守っていたAIGの件だが、先ほど連銀が救済に乗り出すと速報が流れた。連銀が$8.5ビリオンを注入するという。

まあ、これでAIGに関しては当面危機を乗り越えたことになる。連銀が公的資金を注入することによる、さらなる金融業界の崩壊を防ぐべく行動を起こしたのだろう。

またAIGはリーマン以上に直接的に一般人に影響が大きい。いまここでリーマンに続き、数日後にAIGが破産すれば、市場・世界はアメリカ金融界に更なる疑心暗鬼から資金がアメリカから逃避してしまうのは確実だ。

ただここで問題が起きるのは、今後起きるであろう大規模な企業の破綻についてだ。AIGは救済するが、それ以外にはしないとなれば、モラル的に問題が生じる。

またもうひとつは、これが本当か?ということである。リーマンの時も破産が決定する2日前前後では情報が錯綜し、一時連銀が資金を供給する、という速報も流れた。財務相のポールソン本人がアナウンスするまでは油断禁物である。

東京市場は朝から上げとなっていたが、もしかすると、AIGは救済されるという情報が事前に流れていたのかもしれない。

まあどういうことにせよ、あと数日は見守る必要がある。

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>>>始まったか?<<<
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とうとう始まった...

以前から夏以降サブプライムの影響が本格的に出てくるだろうと読んでいたが、まあ、リーマンが危ないとは数ヶ月前から市場で囁かれていたが、とうとう現実の問題になった。

しかし、これで当面の危機は終わったわけではなく、これは始まりである。

水曜日にAIGが返済しなければならない額が相当額あり、資産を売却しても間に合わず、公的資金注入、会社売却等の動きが水面下で相当動いている。

リーマンブロの破産は、大手証券会社ということで、直ちに日本の消費者に影響は出ない。まあ出ないというより、多くの企業がリーマンから出資等の資本が入っているのだが、具体的な影響が該当企業に影響するまで2−6ヶ月程度が必要になる。この影響が体感できるまでには、まだもう少しの猶予がある。

しかし、もし仮にAIGが破産すると、直ちに消費者に影響が出る。それはリーマンと比べ、関連会社を含むAIGグループが消費者と直のビジネスをしているからだ。日本でもなじみの保険会社アメリカンホームなど、多くの消費者が保険・損害保険でAIGグループと直のやり取りをしている。(もちろん代理店も入っているので、実際はより広域)おそらく影響は、数週間内に出始めるだろう。

クッワ・クッワ・クッワ・アヒルのワルツのCMは最近では日本であまり見掛けないという。おそらく本部から、CM等の宣伝広告費を削減せよ、というお達しが出ているに違いない。やはり、その兆候は出ているか?

...今年の初めアメリカンホームの人と話す機会があり、今年の夏以降、大変なことになる、と論議したことを思い出した。その人は、まさか自分のところの会社が破綻になる可能性があるとは、その時思っていなかったに違いない。そのときは、彼女の発言は何か、余裕のある、そんなのあるわけが無いという雰囲気が出ていた。

AIGに関しては、まあ破綻の可能性はある。連銀が公的資金を注入するか、ほかの会社、たとえばシティー辺りが買収に動くか、があれば破綻は避けられるだろう。ただAIGの顧客ビジネスは相当量あり、実は買収するのであれば、それなりに資産価値は魅力的である。

AIGが仮にOKになろうとも、ならなくても、次に待っているのは、アメリカ地銀の大量破綻と、それに伴う、製造業、サーヴィス関連業の破綻だ。

幸いにも、原油価格が大きく下げに転じているので、物流・航空は以前より破綻の可能性が小さくなったが、しかし連鎖破綻の場合、一度起こりだすと、政府でも止めるのは非常に難しい。

連銀は原油価格が下がってきたことから、金利カットに動くかもしれない。25−50、AIGの状況によっては100ポイントカットの可能性も捨てきれない。ただインフレも気になるので、たぶん変化なしか。

...水曜以降、動向を注視する必要がある。

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減税・戻しチェックでの消費は2割!
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   民間での調査によると、アメリカ連邦減税の戻しチェックにおける消費では、大多数が借金の返済と貯蓄に回ったようで、実際には消費に結びついたのは、たったの2割だったという。正確には21%だった。

まあ予想通りの展開だ。税金の戻しについてはおおよそ、そのように予想されていたのでまったく驚くことはない。

しかし今、市場を含め大企業の連鎖破綻の懸念が出ている。こちらのほうがよっぽど非常に危険で心配だ。

リーマンブロが今後破綻するようになれば、大手航空・大手自動車製造・証券・銀行と破綻の連鎖が始まる可能性があるからだ。それにもしリーマンに世界からの救済が結果として訪れなければ、破綻は間違いないだろう。今回はもう政府も救済には動かない。

そうなれば、金融業界はすでにそうだが、融資等にビビッており、今後融資が企業には見込めなくなり、景気後退で実質、物が売れていない状態では、売り上げ・利益により赤字分をカヴァーするのは不可能。結果破綻が連鎖する。

アメリカではすでに航空大手、自動車大手・中堅銀行・多くの製造業が破綻に近い状況になっているが、かろうじて金融機関からのつなぎ融資でしのいでいる。しかしそこへ、どこかで破綻が起きれば...

以前から予想していたが、本格的な痛みは夏以降に現れるだろうと踏んでいたが、予想が当たりつつ状態である。おそらく10月以降、少なくとも来年の4月辺りまでは、相当なことになる可能性がある。

原油価格が下がったが、物価はまだまだ高止まりで、下がった原油価格ですらどこかで政変等が起きれば一気に価格上昇になる。

....本格的な痛みがやってきたぞ...

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ブルーレイはあと5年!?
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   アメリカの家電アナリストの間ではBD−ブルーレイディスクは、あと5年、もっても10年程度で駆逐されると視ているようだ。

BDは数年前に次世代DVDとして市場に登場、しかし再生用のソフトがなかなか普及しなかった上に、世界的な景気後退が明確になり、またその上に、期待されていた北京オリンピックでも需要が起こらず低調なセールスが続いている。確かにテレヴィでは大型テレヴィのCMやBDプレーヤーの宣伝を多く見るが、セールスはそれに伴っていないようだ。

BDがHD-DVDに壮絶な規格戦争にようやく勝った中でのアナリストの予言だけに、業界でのショックは相当大きいだろう。

しかし消費者から見れば、非常にうなずけるような気がする。そもそもBDは高すぎる。プレーヤーも高い上に、ソフトも高い。しかも現状のDVDとの画像の差はその価格の差ほど無いように見える。

まあ需要が想定ほど起こっていないので、数による生産効果が出ていない為、ということになっているのだろうが、しかし今の景気動向から見れば、今BD関連は自動車関連と同じように需要が見込めない。生活防衛に出ている消費者がBDを買う余裕はないだろう。

経済アナリストが、一時ディカップリング論で、日本が悪くても、中国やインドなどの新興国の景気がさほど悪くならないと踏んでいたが、実際は景気は悪くなっており、それによる家電需要が起きていない。アナリストが言うように、感覚ではやはりBDに将来は非常に暗い。

...今日アメリカの雇用統計が出た。市場の読みより悪い状況だったという。メディアではアメリカの雇用は8か月連続で縮小していると報道していた。今後景気はさらに悪くなるようで、BDの動向をアアデモない・こうでもない、と言っている場合ではない状況になりつつある。

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